ワイモバイルの1円スマホキャンペーンはいつまで？値上げ・規制強化で終了する？

ワイモバイルの1円スマホキャンペーンはいつまで続くのか

ワイモバイルでも1円スマホは買える？

1円スマホは解約しても良い？

ワイモバイルでは一括1円・月々1円でスマホが販売されている

ワイモバイルの1円スマホは一括1円と月々1円の2種類

種類	内容
一括1円	1円を払えば 端末を自分のものにできる
月々1円	24ヶ月間の支払いが 月々1円になる

iPhone 16eの場合

返却は必須なのか？

一括1円で購入できるスマホ一覧

一括1円で購入できる条件

• ワイモバイルオンラインストアで購入
• MNP乗り換え
• 一括払い
• シンプル3 M/Lプランを選択

月々1円で購入できるスマホ一覧

月々1円で購入できる条件

• ワイモバイルオンラインストアで購入
• MNP乗り換え
• 新トクするサポート(A)を利用
• シンプル3 M/Lプランを選択

iPhoneは一括1円で販売されていない

iPhoneはもともとの価格が高いため、割引を受けても一括1円で販売されていることはありません。

iPhone 17

ワイモバイルの1円スマホキャンペーンはいつまで続くのか

終了時期は発表されていない

ただし条件は途中で変わることがあり、今までは1円で販売されていたスマホが突然値上がりする場合もあります。

一括1円がすぐに終わる可能性は低い

割引が突然なくなるというより、対象機種や条件が少しずつ入れ替わっていく可能性が高いです。

対象機種と割引額はたびたび変わる

割引の対象機種や金額は頻繁に見直されています。

MNP乗換とシンプル3 M/Lの契約が条件の場合が多い

最小容量のシンプル3 Sを選ぶと一括1円、月々1円の条件から外れることが多い

対象外になりやすい契約種別

• ソフトバンクからワイモバイルへのMNP乗換
• LINEMOからワイモバイルへのMNP乗換
• ワイモバイルユーザーの機種変更
• 新規契約

1円で購入できる条件

ワイモバイルで一括1円のスマホを実現できる理由

定価22,001円以下のスマホは最大22,000円の割引で1円で販売できる

割引の例

• 定価→22,001円
• 割引額→22,000円（割引上限22,000円に収まる）

• MNP一括販売価格→1円

売れ残ったスマホは最大で定価と同額の割引ができる

最終調達日 からの期間	割引できる範囲
12か月経過後	半額まで
24か月経過後	8割まで
36か月以上経過	定価まで

ワイモバイルで月々1円のスマホを実現できる理由

MNP乗換で前半の分割代金が1円に設定される

1つ目が、MNP乗換時の分割代金の設定です。

端末を一括払いで買う場合は、代わりに他社からのりかえ割引が適用されます。

税別4万円＝税込44,000円が割引の上限

端末割引上限規制の割引の上限額は原則４万円。

出典：電気通信事業法施行規則の一部改正 （「競争ルールの検証に関するWG」の議論を踏まえた規定整備）

新トクするサポート（A）で25回目以降の支払いを免除する

2つ目が新トクするサポート（A）です。

実際の支払い総額は24円になる

回数	支払額
1回目	1円
2〜24回目	月々1円
25〜48回目	返却すれば不要

iPhone 16eの場合、2年間の合計は24円という計算です。

1円スマホをめぐる規制の移り変わり

2023年12月の改正で白ロム割も規制の対象に

項目	改正内容
割引上限	2万2,000円から 4万4,000円へ緩和
白ロム割	新たに規制対象に
割引率	端末価格の50%まで （定価4万4,000円以下は2万2,000円まで）

白ロム割とは、回線契約をせずに端末だけを買う場合の割引です。

2024年12月にミリ波対応端末の特例が加わった

対象	割引の上限
通常のスマホ	44,000円（税込）
ミリ波 対応スマホ	60,500円（税込）

総務省の資料では、ミリ波対応端末と非対応端末の価格差を約1万7000円と見積もり、1万5000円（税別）の緩和が適当とされています。

税別5.5万円＝税込60,500円が割引の上限

ミリ波対応端末の割引上限額を、時限的に最大1.5万円引き上げる

（定価の50％を超えない範囲で、原則４万円から5.5万円に緩和。）

出典：電気通信事業法施行規則の一部改正 （「競争ルールの検証に関するWG」の議論を踏まえた規定整備）

2024年12月に端末購入プログラムの残価の規制が始まった

それまではキャリア各社が独自に算出した買取予想価格をもとに残価を設定し、新規顧客の獲得に有利な形で運用していましたが、これが規制された形です。

規制で難しくなったのは高額機種の一括1円販売

端末価格	割引上限	最低支払額
5万円	2万5,000円	2万5,000円
10万円	4万4,000円	5万6,000円

いわゆる「転売ヤー」や「１円端末」等の問題が発生することを防ぐ等のため、原則、対照価格の50％を超える割引を行わないようにしている

出典：総務省 電気通信事業法施行規則の一部改正

定価が値上げされても1円スマホはすぐには終わらない

スマホの定価は値上がり傾向が続いている

スマホの定価が値上げされていく背景には円安とメモリ価格の高騰があります。

2026年にiPhoneは2回の定価値上げを実施

• 2026年7月18日
• 2026年9月10日

返却1円スマホは値上げ分を後半の支払いで吸収できる

月々1円でのスマホ販売は、25回目以降の支払いを返却で免除する仕組みです。

一括1円スマホはエントリーモデルが中心なので影響が小さい

ミリ波に対応していないスマホの場合、割引額の制度上の上限は44,000円（税込）です。

ワイモバイルの月々1円スマホは返却時に手数料がかからない

一方で、ワイモバイルの新トクするサポート（A）は返却時に手数料がかかりません。

特典利用料の記載はない

詳しく解説

22,000円の追加料金がかかるのは査定基準を満たさない場合のみ

追加料金がかかる場合

• 故障したスマホ
• 破損・画面割れしたスマホ
• 爪が引っかかるような深い傷があるスマホ
• 画面に複数の傷があるスマホ

プログラム利用料	なし
追加料金 査定の基準を満たさなかった場合	22,000円
追加料金 査定の基準を満たさなかった場合 故障安心パックプレミアムに加入していた場合	5,000円（iPhoneは12,500円）

故障安心パックプレミアム

故障や破損のない状態で返却できれば、追加料金は発生しません。

他社キャリアでは月々1円スマホの条件も厳しくなりつつある

ドコモ・au・ソフトバンクは最大22,000円の利用料を導入済

2025年から2026年にかけて、ドコモ、au、ソフトバンクの返却プログラムの条件が以前よりも厳しくなりました。

サービス・プラン名	返却時にかかる利用料 (約2年後に返却)
ドコモ	最大22,000円のプログラム利用料 2026年3月5日から導入
ahamo	最大22,000円のプログラム利用料 2026年3月5日から導入
au	最大22,000円の特典利用料 2026年2月26日から導入
UQモバイル	なし
ソフトバンク	最大22,000円の特典利用料 2025年8月から導入
ワイモバイル	なし
楽天モバイル	3,300円の事務手数料 特典利用料とは異なる扱いで免除される割引はない

ソフトバンクが返却時の査定基準を厳格化

ランク	状態	負担金
Cランク	爪に引っかかる キズや打痕	最大 22,000円
Dランク	ヒビ割れ 部品の破損	最大 44,000円

ワイモバイルの一括1円スマホの注意点

本体スペックが低め

ワイモバイルで一括1円で販売されているスマホは定価も安く、本体スペックも低く抑えられていることが多いです。

• RAMメモリ容量が少ない
• ROMストレージ容量が少ない
• チップセットが古い、または性能が低い
• ディスプレイの解像度が低い
• カメラ性能が低い
• 動作が遅い
• アプリの切り替えが遅い

本体スペックが低いスマホでも問題ないケース

• 電話とメール、LINE、SNSの利用が中心
• 動画をあまり見ない
• 3D系のゲームをやらない

セキュリティアップデートの保証期間が短い

ワイモバイルで一括1円で販売されているスマホはセキュリティアップデートの提供期間が高価格帯のスマホと比べて短い傾向があります。

• ネット詐欺に巻き込まれる
• 個人情報の漏洩
• スマホ内データの流出
• アプリやOSの不具合

ワイモバイルの月々1円スマホの注意点

25か月目に返却する必要がある

2年後にはスマホが手元に残らないという前提で考える必要があります。

2年後にスマホは手元に残らない

気に入った端末を長く使いたい人や、家族に譲りたい人には向いていません。

端末を返却しない場合25回目以降の支払いが必要

その場合は、25回目以降の分割代金も48回目まで支払い続けることになります。

48回目まで払い切れば、購入したスマホ端末は自分の物になります。